大義なき2021年五輪、いったい何で面白くないのか
「熱量95%減」の東京五輪、誰が激怒したからこうなったのか 「お客さんを入れてほしい」・・・金子 達仁
絶望的なほど面白くなく、全く救いのないオリンピックが続いているようだ。
大口叩いて偉そうにネットに噛み付き、それでも惨めに予選落ちで終了したのがいるそうだ(笑)。
次には猿が木から落ちて予選落ち、老害が後輩を押しのけていたことがバレて「土下座したい」なんて今更の言い訳。クチなら何とでも言える。腹でも切れ。
そして意味もなく神輿に担がれて選手当事者だというのにトーチ点火、政治アピールを混じり込ませて優勝確実の自信の傲慢さ。
結局、それでもバカみたいに予選落ちww。
もうこの連中、全員してクビでもくくるしかないのではないか(笑)。
惨めなこと、みっともないことこの上ない。
ネットはもっと叩かないといかんだろうと思う。いかにも甘すぎる。
この連中には傲慢さしかなく、「税金で遊ばせてもらってる」という、ごく基本的な認識すらないようなんだからwww。
つくづく正直、今回のオリンピックは「へえ、やってんだ」という程度の感覚しかない。
「バッカじゃねーの」、なんて、ニヤニヤと笑われているのが彼らには分からないのだろう。
スケボーのどこがスポーツだw。呆れる。
いっそ「座禅」も公式競技にしたらいいのではないか。
しかしもう始めてしまったんだから今更だ。
せいぜいコロナ感染拡大させないでくれよ感染したらお前らの責任だ。こちらはそのぐらい、息を潜めているしかない。
まず、ここでは、オリンピックがいかに嘘と欺瞞にまみれた詐欺イベントであることをつらつらと述べてみる。
その上で、オリンピックがなぜそれほど面白くないのか、面白くなくなったのか、その理由を二つだけ説明してみようと思う。
ここに記事を取り挙げた記者が、どれだけ無知蒙昧なのかもきっとはっきり分かることだろう。中の連中なんてそんなもの。
「盛り上がれ」と煽りばかり、結局、こんなものはスポーツの祭典でもなんでもないことを露呈している。
結論から言えば、
「オリンピックはツマミ食い」でしかない。
だからつまらないのだ。
そしてメディアの「スリ替え」などもあり、長年と我々をシラケさせ続けてきた。
もはやオリンピックは限界だ。もういらない。
しかも今回、わざわざオリンピックが我が国で我が国の税金で開催されているというのにこの有様なのだ。
もうバカらしくて、バカらしくて、まるで関心など持ちようもない。
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五輪強行開催の出口戦略
五輪会場の酒販売、自民・二階氏が禁止要求 野党も反対 http://a.msn.com/02/ja-jp/AALikT3?ocid=st
五輪がらみの狂気の沙汰は続いている。
迷走どころかまさしく狂気だ。
アスリートは酒とセックスを提供され、いかがわしいスポーツの祭典とやらが始まる。
観客には酒の提供をしようかどうしようか、まだくだらぬ議論が続いているようだ。
唾棄すべき幼稚で恥知らずなスポーツ馬鹿たちを担ぐ、白々しいオリンピックが始まるというわけだ。
これまでチームメイトがレイプをやらかしてもケジメすらつけられず、我関せずとひたすら沈黙してきたスポーツ馬鹿の連中のことだ。
連中は今回も五輪開催に沈黙し続けてきた。
呆れた連中だ。
これで感動などするわけもない。
したら馬鹿だ。
さぞかし洗脳されやすい人間ということになるだろう。
感染爆発に一役買ってくれることを大いに期待したいと思う。
問題はその責任、言い訳と始末を政府はつけられるかということだ。
それはできる。
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ガザでの武力衝突とコロナ、中国の関係
つくづく思うことだが、なぜイスラム原理主義たちはウィグルを助けないのか。
こうしてイスラエルを攻撃する連中はいても、なぜ他のムスリム同胞を助けようとしないのか。
よく疑問に思われていることだろう。
これは根本的な疑問だと言ってもいい。
中国で、ウィグルで、ムスリムが蹂躙され虐殺されているのだ。
なぜ中東のテロ組織たちは黙っているのか。
これはジハードではないのか。
なぜアフガンへのソビエト侵攻にあれだけムスリムたちが立ち上がったのに、なぜ中国で起きている虐殺については沈黙を続けているのか。
これまでアメリカや西側勢力が生温かく中国に対応してきたため、中国のウィグルではムスリム信者たちの虐殺がされ続けている。
アメリカは敵ではないのか。
ならば立ち向かうべきではないのか、と。
これは今回のパレスチナ、ガザ地区での武力衝突と関係のある話だ。
そして実はコロナ感染拡大とも関係がある話だと思う。
いわく、コロナ自粛での鬱屈、閉塞感も関係していることだと思うからだ。
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【速報】コロナ緊急事態宣言延長
コロナ緊急事態宣言が延長されることになった。
緊急事態宣言をしてこのGWを乗り切るとしておいて、この延長はいかにも場当たり的な印象を受ける。
一見すれば、政府の対応としては最悪の部類だと言えるだろう。
しかも、ある部分では自粛要請を緩和しているから、いったい今回の緊急事態宣言の延長にどんな意味があるのか、その矛盾は多い。
この緊急事態宣言延長の真相はいったいどこにあるのか。
結論から言えば、政府としては緊急事態宣言を延長したとしても、従う国民が少なくなることを想定したということだ。
おそらく今回のGW中でこれだけ協力したのだからと、緊急事態宣言の延長があっても従わない向きが多いと読んだのだろう。
すなわち、そうなれば緊急事態宣言は有名無実なものとなる。
実際に法律があるわけでもないし、緊急事態法があるわけでもない。
憲法の改正すらできていないのだ。
しかしそうなれば最悪の状況に陥ることになる。
政府のアナウンスメント効果が全く効力を失うことになるからだ。
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五輪強行開催の真相を推論する
本稿の結論をまず先に述べれば、五輪開催を強行する理由は明白だということだ。
しかし巷間メディアで言われている推論は弱く、腑に落ちないものばかりだ。
説得力のある真相はどこにもない。コジツケとは言わないがあまりに動機や原因として弱い。
つまり、「その先に起きる」ことが見えないのだ。
今、コロナ対策、そして五輪強行など、すべての理由はひとつだ。
「始まったこと、決まったことはやるしかない」のだ。
そして、それは何事にも同じことが言えるということ。
そこにはこれから述べるように先がある。
自覚している当事者は少ないかも知れないが、先にあるものは見える。
だから、逆説でも何でもなく、五輪開催を強行し、コロナ対策を続けるべきなのだ。
楽観していいというのが結論だ。
【緊急事態宣言とGW中の異常なほどの自粛】
酒飲みを意味不明の理由でコロナ感染阻止の標的とし、酒盛りはいけないがジュースで乾杯ならいい、などと、まるで錯乱したような話すら出ている。
そして営業時間の短縮自粛、協力要請。
薄い法的根拠が一人歩きしているのはコロナ騒ぎの初期から何も変わっていない。
コロナ対策を認定するステッカーは意味がなく。意味があれば時短要請と矛盾する。
在宅勤務推奨は日本の生産性の低さを改めて露呈させている。
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情報操作の実際
今は情報は物事を左右する時代だ。
その情報に影響を与えられるものはもはや「兵器」と言っていい。
グーグルの検索すら利用され、そして情報が利用され自分に有利になるように使われる。
論理的に考えればなんてことない嘘でも、そのまま受け取っているほとんど大多数の人々、マスな人々、つまり大衆は容易に騙されたりする。
ちょっと前、コロナワクチンについて妙なヘッドラインが上がった。
それは「日本の富裕層が中国のコロナワクチンを密輸して摂取している」というものだった。
ちょっと理解に苦しむようなお伽話だ(笑)。
日本の富裕層、つまりセレブだの上級国民らがコロナワクチンをこぞって密輸し、接種しているという、その理屈のなさは明らかで、まるでその記事の意図について理解できなかったからだ。
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【コロナ拡大】ソーシャル・ディスタンスは誤解されている
この記事で一番注目すべきは、エイズ・HIVによる死亡者がコロナ感染の死亡者数と比較されている点だと思います。
論者がつい無意識にエイズとコロナを同列に扱ってしまっているこの記事は、とても特徴的だと思うからです。
コロナの感染拡大は続いています。
ここで、誤解があるような気がしますので、少しひとつの真相について書いてみたいと思います。
それは「ソーシャル・ディスタンス」ということです。
「ソーシャル・ディスタンス」というのを直訳すれば、それは「社会的な距離」ということになるでしょうか。
それがコロナと関係がある。
いったい、どんな意味においてでしょうか。
そこにひとつの誤解があります。
いったいどれだけの人々が「ソーシャル・ディスタンス」と言われる意味を理解しているでしょう。
少なくとも、それは「公共の場所で人々と距離を保つ」という意味だけではないということは強調しなければなりません。
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カレンダーを廃止しろと馬鹿が云う
「極論」には必ず罠が潜むものだ。
耳障りのよい論理、分かりやすい論理、一見すると単純すぎて言い返せないように見える論理、特にそれが極論であれば警戒が必要だ。
そもそも単純すぎる言い方には嘘がある。
土日祝日というのはいわば公的認定を受けた安息日だ。この仕分けをなくしてしまえ、つまり「公的認定」をなくせというのがこの記事の主張だ。
しかしこの休日、休祭日という共通の合意を軸にして我々の社会ではライフスタイルを人々がそれぞれ決めている。
人が時間軸で動く生き物である以上、こうした仕切りは必要だ。
当たり前のことではないか。
この記事の理屈はケジメのない社会を志向した方がいい、そういう話でしかない。
まるで、そうすれば「蜜がなくなる」とするこの論調には明らかに嘘がある。
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お前は国民の命のために何をしたのか、医師会よ
お前は国民の命のために何をしたのか。
政治にクチを出すのがまたひとり、またも増えたわけだ。
寄生虫の本山が恥知らずにもご高説だ。
やってきたことは自分らの利権のための偽善ではないのか。
マスクすら満足にできない感染症専門家がいる。東大の名誉教授だ。呆れたクズだ。
ECMOをことさら嫌う医師会がいる。
いわく、オペレートできる技術者が足りないという。
これから冬に入る。その用意をなぜ今やろうとしない。
訓練させよ。いくらでも人材はいる。人が余っている。なぜやらぬ。
コロナで派遣が解雇されている大卒、能力のある人材は多い。余りに余っている状態だ。
利権だけの医師会は国民の命など屁とも思っていない。
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TikTok排除、Zoomも危険。わざと使う不逞分子も
中国には法として「中国共産党政府が必要と判断すれば民間企業であろうとも中国国家の安全保障のために働き、政府に対して企業情報を公開し協力し、政府はいつでも企業の資産を接収できる」という法律がある。
香港の法律に関して言えば、それをさらに進め、疑わしい場合はその人物を中国本土政府が摘発し、香港での司法判断ではなく中国政府として逮捕拘禁することかできる、とした。
もちろん中国本土での裁判は非公開だし、取調べは拷問、尋問は誘導しかなく、自白は強要される。
結論は異分子の排除という目的のためにいくらでもでっち上げられるのが通例だ。
中国で活動しているという自称弁護士と時々名前が挙がるが、まさかあれを西側の職業弁護士と同じと考えていることはないだろうが。
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【緊急告発】感染症専門家など何も分かっていない!
この映像は国会での映像です。よくご覧ください。最新のニュースです。
「国会では16日、参院予算委員会の閉会中審査が行われ、野党が推薦した参考人の東大先端科学技術研究センターの児玉龍彦名誉教授が、新型コロナウイルスの感染拡大の現状への強い危機感を示した。」
国会での証言の様子がこの映像です。 最上部は動画です。
短い動画ですので一度ご覧いただくといいと思います。
内容は何もありません。 中学生でもこの程度の演説はできます。
この方、東京が感染の中心地になって広がりつつあるだの、対策を重点的にするだのと高らかかつ偉そうに提言されています。
どうしたら「コロナが制圧できた」のか、それは定かではありません。何をすべきだったのか何にもおっしゃらない。
もちろん専門家として、これから何をすべきかにも触れていない。
しかし、もっと驚くべきこともあります。
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コロナ以降の経済は収拾を想定できるか
珍しく品のある記事だと思うが、論調としては分かりにくいし結論はない。
それは筆者が、現実に対しての混乱があるからだと思う。
1.インフレ懸念
2.賃金的な社会格差
3.政治的な分断による経済への影響
4.政府の役割の肥大化
これほど分かりやすいテーマに整理できたにしては、結論は片手落ちだ。
まるで程度の悪いアフィリエイト記事のように見える。
どんな難問や奇問であっても、結論というものは揺るがないものだ。筆者は何かを見失っている。
すなわち、是か非、可か不可か、ということだ。
要するに本稿のような論調は、今のコロナの渦中にある世界では成立しようがないということだ。
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アルゼンチン、債務減免交渉
アルゼンチンは世界でも新型コロナの感染者が多いところだ。
人口に対する比率としてはとても高い。ブラジルに次ぐ高さだ。
それが今、コロナとは関係なく債務減免交渉を続けているというニュースが出た。
ここには何かの暗示があると考えた方がいいだろう。
コロナ対策では、例えば東京都が留保しているいわば「貯金」が大幅に減ってしまったなどと言われている。
本来は行政の運営に貯金などありようもないのだが、ともかく東京都のように、コロナ対策のために各国政府は緊急の経済支出を余儀なくされている。
アルゼンチンの債務交渉はこれとは直接の関係がないのだが、このコロナ騒動の最中に交渉が凍結もされていず、こうしてヘッドラインに昇ってきたということに意味を感じずにはおれない。
それが当サイトでは当初から想定してきた、「世界同時債権放棄」、「世界同時徳政令」と関わることだからだ。
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続きを読む豪経済のリセッション
観光業、サービス業、日本は人のことは言えまい。
このところインバウンドなどと言って中国人観光客に依存するようなところを見せていたからだ。
結局、突き詰めて言えば、中国人の落とす金は後ろ暗いところから来ているいかがわしい金であり、持続可能性は低いものだった。
今日はウィグル人女性への中国政府による強制避妊が行われているというニュースさえ出ている。
ヤクザ者を相手にした観光産業など、産業としてとても成り立つものではない。
オーストラリアのことは大いに参考にすべきだろう。
ともあれ、リーマンショックを乗り切った頃のオーストラリアの強さは一次産品だったはずだ。
構造転換したということは商品相場に左右されない経済へと転換したということだろうが、これほどの低迷の要因が構造転換にあると判断するには時期尚早に思える。
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