【集中寄稿】情報戦、後手に回るプーチンと米国の闇
今、世界の言論は反ロシア一色だ。
これまでの情報戦を見る限りロシアの圧倒的な劣勢であるように見える。
アメリカ発の発表と観測、西側寄りの情報ばかりが溢れ、ロシア側に揺さぶりをかけ続けている。
アメリカはこのままウクライナ問題でロシアを追い詰めるのだろうか。
しかしこのことは世界の勢力バランスを崩す。アメリカの闇が世界を支配することになる。
極めて強い危機感を強く持たざるを得ないところだ。
次の中間選挙ではトランプが世界の希望となるだろうが、どうなるか。
呆れたことにまだ民主党は先の国会議事堂への乱入事件についてトランプの責任を問い、彼の公民権をなんとか奪おうと画策し続けている。
ここまでくると、もはや先の議事堂突入事件も首謀者は違ったのではないか、そんな疑いすら惹起せざるを得ない。
そんな疑問を提起でもすればこれを嗅ぎ付けるのがいる。とたんに誰かが大慌てでやってきて「陰謀論」などと触れ回る。それもまた情報戦だ。
今、ウクライナ国防当局が奇妙なフェイク画像やニュースを流しているがこれなど最たるものだろう。
アメリカ民主党やマスコミの指導でも受けたかのようなウクライナ側の戦況報告、情報発信。
だがそれがいくら杜撰なフェイクニュースでも世界の人々は「ウクライナの悲劇」というフィクションに酔う。
しかし事実は動かせない。事実は黙殺されているだけだ。
マスコミによって誘導され、いともたやすくウクライナ支持をしてしまう世論は今回の裏について気づくだろうか。
明白な証拠があり多くの報道の事実さえあるのに、彼らは自ら調べることをしないために騙される。情報のシャワーを受動的に浴びるだけだ。
これはワクチン推奨と世論操作と同じようなことに思える。
ワクチンも自己責任、ウクライナも自己責任だ。
それが分かった上でメディアや政府当局者は世論を誘導しようとする。
正義などどこにもない。
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【集中寄稿】ウクライナから我々が学ぶべき現実
結論から言えば、これはプーチンがどれほどの悪でロシアが侵略者であるかを言い立て、断罪するものではない。
タイトルから誤解される方がいると困るので予めお断りしておく。
また、本稿はプーチンの野望などと騒ぎ立て、「ロシア帝国の再興」を画策するプーチンの狂気などとストーリーを作ってみせたりするものでもない。
侵攻のキッカケはあった。その真相はあまりに邪悪なアメリカからのメッセージだったということに尽きる。
また加えて、本稿はロシアを中国に投影してみせるものでもない。
それは間違いだ。
事実は事実として冷酷に受け止められるべきである。
すでに株式市場はそうした動きをしていることは周知の通りである。
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ウクライナ侵攻は必然だった
もともと、ウクライナなんて国など強盗同然の無法国家だった。
かつてはロシアのガスパイプラインからウクライナが政府ぐるみで「中抜き」をしているとの非難があり、ロシアから調査団が入ったぐらいだ。
契約を反故にし、こそ泥のようなことをする無法国家だ。マフィアも多い。
ガスパイプラインの事件は西側も認めた事実だった。
それから突然のアメリカの工作によるクーデターでウクライナは親米政権となった。クリミアが併合されたのもこの時だ。
ドネツクなど東部地域では内戦状態になった。
しかしウクライナは、なおも行動を起こす。
NATO加盟を目標とすることによってロシアとアメリカの綱引きをわざわざ惹起させ、その駆け引きの狭間の中で利益を得ようとした。
ウクライナはそんな国家だ。
それが今回のプーチンの侵攻の決断につながっている。
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五輪強行開催の出口戦略
五輪会場の酒販売、自民・二階氏が禁止要求 野党も反対 http://a.msn.com/02/ja-jp/AALikT3?ocid=st
五輪がらみの狂気の沙汰は続いている。
迷走どころかまさしく狂気だ。
アスリートは酒とセックスを提供され、いかがわしいスポーツの祭典とやらが始まる。
観客には酒の提供をしようかどうしようか、まだくだらぬ議論が続いているようだ。
唾棄すべき幼稚で恥知らずなスポーツ馬鹿たちを担ぐ、白々しいオリンピックが始まるというわけだ。
これまでチームメイトがレイプをやらかしてもケジメすらつけられず、我関せずとひたすら沈黙してきたスポーツ馬鹿の連中のことだ。
連中は今回も五輪開催に沈黙し続けてきた。
呆れた連中だ。
これで感動などするわけもない。
したら馬鹿だ。
さぞかし洗脳されやすい人間ということになるだろう。
感染爆発に一役買ってくれることを大いに期待したいと思う。
問題はその責任、言い訳と始末を政府はつけられるかということだ。
それはできる。
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ガザでの武力衝突とコロナ、中国の関係
つくづく思うことだが、なぜイスラム原理主義たちはウィグルを助けないのか。
こうしてイスラエルを攻撃する連中はいても、なぜ他のムスリム同胞を助けようとしないのか。
よく疑問に思われていることだろう。
これは根本的な疑問だと言ってもいい。
中国で、ウィグルで、ムスリムが蹂躙され虐殺されているのだ。
なぜ中東のテロ組織たちは黙っているのか。
これはジハードではないのか。
なぜアフガンへのソビエト侵攻にあれだけムスリムたちが立ち上がったのに、なぜ中国で起きている虐殺については沈黙を続けているのか。
これまでアメリカや西側勢力が生温かく中国に対応してきたため、中国のウィグルではムスリム信者たちの虐殺がされ続けている。
アメリカは敵ではないのか。
ならば立ち向かうべきではないのか、と。
これは今回のパレスチナ、ガザ地区での武力衝突と関係のある話だ。
そして実はコロナ感染拡大とも関係がある話だと思う。
いわく、コロナ自粛での鬱屈、閉塞感も関係していることだと思うからだ。
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【速報】コロナ緊急事態宣言延長
コロナ緊急事態宣言が延長されることになった。
緊急事態宣言をしてこのGWを乗り切るとしておいて、この延長はいかにも場当たり的な印象を受ける。
一見すれば、政府の対応としては最悪の部類だと言えるだろう。
しかも、ある部分では自粛要請を緩和しているから、いったい今回の緊急事態宣言の延長にどんな意味があるのか、その矛盾は多い。
この緊急事態宣言延長の真相はいったいどこにあるのか。
結論から言えば、政府としては緊急事態宣言を延長したとしても、従う国民が少なくなることを想定したということだ。
おそらく今回のGW中でこれだけ協力したのだからと、緊急事態宣言の延長があっても従わない向きが多いと読んだのだろう。
すなわち、そうなれば緊急事態宣言は有名無実なものとなる。
実際に法律があるわけでもないし、緊急事態法があるわけでもない。
憲法の改正すらできていないのだ。
しかしそうなれば最悪の状況に陥ることになる。
政府のアナウンスメント効果が全く効力を失うことになるからだ。
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欧米のウィグル制裁はどこまで本気か
当選後、雲隠れしたようにあまり表に出ることはないが、明らかに中国寄りの姿勢を鮮明にし始めていたバイデン。
まだマスコミによるトランプ叩きのキャンペーンは続いている。
バイデンがこの短期間に異例なほどの数の法案にサインしたことをさし措いて、マスコミは「トランプは退任前に最高裁の専横を加速させた」などとキャンペーンを始めている。
このまま中国にすり寄る巻き戻しを続け、一方でロシアを敵国にしてのポピュリズムの動きがバイデンの言動には見られていたが、果たして通用するのか。
アジア系住民への暴行が続いてるというが、銃撃事件は売春窟での事件に過ぎなかった。
その報道はほとんどない。
バイデンのアジア系住民へのヘイトを批判する演説は、中国への態度を改めるという宣言だったように思えた。
「虐殺を非難することはヘイトだ」というわけだ。
中国の工作員はアメリカに浸透し、「孔子学園」、疑惑の学校すらバイデンは容認し始めていた。
しかしここへきて、ユーロにひっぱられる形で欧米による協調制裁が発動し、再びウィグル問題がクローズアップされ始めた。
日本はどうすべきだろうか。
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情報操作の実際
今は情報は物事を左右する時代だ。
その情報に影響を与えられるものはもはや「兵器」と言っていい。
グーグルの検索すら利用され、そして情報が利用され自分に有利になるように使われる。
論理的に考えればなんてことない嘘でも、そのまま受け取っているほとんど大多数の人々、マスな人々、つまり大衆は容易に騙されたりする。
ちょっと前、コロナワクチンについて妙なヘッドラインが上がった。
それは「日本の富裕層が中国のコロナワクチンを密輸して摂取している」というものだった。
ちょっと理解に苦しむようなお伽話だ（笑）。
日本の富裕層、つまりセレブだの上級国民らがコロナワクチンをこぞって密輸し、接種しているという、その理屈のなさは明らかで、まるでその記事の意図について理解できなかったからだ。
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【コロナ拡大】ソーシャル・ディスタンスは誤解されている
この記事で一番注目すべきは、エイズ・HIVによる死亡者がコロナ感染の死亡者数と比較されている点だと思います。
論者がつい無意識にエイズとコロナを同列に扱ってしまっているこの記事は、とても特徴的だと思うからです。
コロナの感染拡大は続いています。
ここで、誤解があるような気がしますので、少しひとつの真相について書いてみたいと思います。
それは「ソーシャル・ディスタンス」ということです。
「ソーシャル・ディスタンス」というのを直訳すれば、それは「社会的な距離」ということになるでしょうか。
それがコロナと関係がある。
いったい、どんな意味においてでしょうか。
そこにひとつの誤解があります。
いったいどれだけの人々が「ソーシャル・ディスタンス」と言われる意味を理解しているでしょう。
少なくとも、それは「公共の場所で人々と距離を保つ」という意味だけではないということは強調しなければなりません。
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陰謀論に慌てている連中がいる
米国大統領選挙。
民主等はトランプ下ろしに躍起になっていた。ヒラリーでは勝てないと、バイデンを担いだ。
四年前、ヒラリーが敗れて予想以上に既得権益に対する国民の反発があることを知った連中は慌てて工作を開始する。
四年間もの間、マスメディアはトランプを叩き続け、大衆操作に一役買ってきた。
その既成メディアへの報酬は、既成メディアの既得権益を守るという政治の方向性だ。
これに反比してネット叩きが盛んになった。
トランプの血縁者まで使ったスキャンダルがでっち上げられ、卑劣な誹謗中傷を繰り返した。
いわく「トランプは下品」「トランプの英語は幼稚園児並みだ」と、マスコミはトランプの政策そっちのけで騒いだ。
トランプはメキシコの不法移民から目を転じ、中国の不正貿易を取り沙汰し、チベット・ウィグルの人権問題を取り上げた。
トランプの主張に同調せざるを得なかった民主党だが、それでも今回、親中国、息子が中国から厚遇を得ているバイデンを担ぎ上げた。
それはアメリカが中国の覇権を一部容認するというメッセージであり、トランプ下ろしの工作に協力させるための取引となった。
そして大統領選挙を狙って投票用紙が大量に捏造された。
結果、驚くほどの数の郵便投票を獲得してバイデンは得票し、40年間、政治家としてまるでうだつの上がらなかったバイデンはかつて風が吹いたペテン師オバマよりも得票したのだ。
これらはディープステートなる連中の画策した動きであり陰謀である。
それは少女売春の本締めである富豪エプスタインにもつながる。
トランプは親交し、入り込んでクリントン夫妻の秘密を握ろうとしたがエプスタインは自殺を偽装して殺されてしまった。
バイデンが担がれたのも同じロリコン、少女買春の線からつながるものだ。
これアメリカの民主主義をいいようにコントロールし、白人を黒人よりも優越した地位にすえ続け、ハリウッド俳優、資産家、彼らの既得権益をアメリカの一般国民から守るための政治屋の談合であった。
その政治屋たち、税金から逃れようとする資産家たちの情報が漏れた。しかし漏れたパナマ文書はFBI当局が指揮権を握ると、とたんにやうやむやになった。
トランプは国内回帰を企業に呼びかけもした。同時に税逃れに対する懲罰的な政策まで提案したが無視された。
税逃れの規制を強化することと引き換えに企業減税をもちかけたトランプに対し、マスコミは富裕層優遇と歪めて報道し叩いた。
共和党議員らもトランプ下ろしの策謀に同調し協力した。
トランプは無能を叩きだしたからだ。無能の烙印を押された連中はトランプのスキャンダル捏造に奔走し抵抗した。
その中には税金逃れの追求をさせず、パナマ文書の捜査を遅延させたFBIの長官もいた。
政治家のほとんどが呉越同舟とばかりに、政治のシロウトであるトランプの実直でストレートすぎる問題提起をことごとく無視するか妨害しかしてこなかった。
いったい敵は誰なのか。
全ては仕組まれ、民主国家といいながら実はみせかけだけの大統領選だった。
投票用紙は盗まれ、成りすましされ書き換えられた。
裏には既成マスコミを尖兵として動かす都合のよい連中の謀略がある。
アメリカ大統領選は盗まれた。
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煽りか無知か、中国への対応は正しかったが
GoToの失敗、政権批判とか
