原油依存からは脱却可能か
原油の経済的な裾野の広さは途方もない。
トランプが減産のために協力を惜しまなかったことは、全く正解だ。
しかし、だからと言って不必要に使いまくることもないわけで、今回のコロナ騒ぎのような世界パンデミックとなれば経済は沈滞する。
そうなればオイルの値段も上がらない。
そうなれば産油国を通じた投資や経済波及効果さえ縮小してしまうということになる。
どうやってこの産油国の判断を整合性があるものにしてゆくか、トランプもこのコロナ禍なさなか、だからロシアとサウジの間をとりもったはずだ。
結局、究極の結論を言えば、本来なら、産油国を、より高いレベルの国が統制していくことが望ましいということだ。
いわゆる「賢人政治」ということになる。
歴史的事実としては、中東でのオイルの発見で、阿呆どもがあぶく銭を握って、権力闘争、紛争が絶えなくなってしまった世界となっただけということなのだ。
ことは結局、かようなシンプルなことだ。
これから先、どう産油国を一人前の国家運営ができるようにしてゆくか、それを育てるということ。
でないと今回のような混乱、ダンピング競争、そうしてオイルの値段は需給バランスを越えてオーバーシュートする。
価格は下がり、結局は産油国が疲弊し、オイルを中心とした世界経済の基盤の一角が崩れてしまうことになる。
ちなみに、小池知事が言う「オーバーシュート」というのは言葉的に違和感がある。
株式相場を知っているのであれば、「オーバーシュート」というのは「行き過ぎ」と言う意味であることは誰でも知っている。
コロナ感染は外部から来ている。
それを「オーバーシュート」、すなわち「行き過ぎ」とするのはあまりにもカタカナすら不自由だ。
閑話休題。
ともかく、こういう産油国に合理的で秩序だった判断をさせようとすることを考えるというのは、中国をまともな国にしてゆくということと同じことだろう。
きっとこれから先、確実な証拠のない地球温暖化問題なんてことより、これは大事なことになるかも知れない。
ゴミだの水資源はともかくとしてもグレタのような地球温暖化問題についての主張はあまりにも証拠がない。
結局、これから、世界にあまたある国家というものをすべからく水準を上げてゆく、それが人類にとっての課題ということになるのではないか。
そうこの先のトレンドを予想している。
もちろん、こういう予想はこれから先も生き残るためでしかない。
タレントや評論家のように、この予想で食っているわけではない。
