WHOがタバコに関して何をしてきたのか
WHOはいまや腐ったもの、国際連合を名乗った利権集団であることがわかってきた。
今、トランプのアメリカ政権が、新型コロナの抗体検査を始めたり、ワクチン的な効果がある薬の適用を臨床実験しようとすると、WHOは 即座にこれを否定している。
その否定の根拠はない。
というか、むしろ必死だ(笑)。
それは国連としてはあまりに異常と言えるほどの強権的な宣言であり、むしろアメリカのコロナ対策を、その自助努力を妨害するやり方と言ってよい。
あまりに奇妙で理屈のない話だった。
実は世界の科学は、コロナウィルスの挙動さえ確かに確認している段階ではないのだから。
そして考えると、そのWHOの言い草は実におこがましいものがあった。
いわく、まるで「俺たちがやるからやめろ」というような強烈なメッセージがあったからだ。
しかし、「俺たち」とは誰だ?
まるで利権であることを隠さず、WHOというのは、自身が主導しないことは許さないぞと、あたかもまるで専制君主のように振舞い続けている。コロナのパンデミックの今もだ。
まるで国連が、WHOが、国家の独立性をさしおいて、WHOに主権があるかのような言い草である。論理矛盾でしかない。
そうして、WHOは他の間抜けな「国連主義」を掲げる先進各国を取り込んで、こうも言った。
「アメリカのようなやり方は我々はしない。我々はアメリカとは別基準でやる。WHOの基準で新型コロナに対抗してゆく」と。
これはいったいどういうことだ。
まるでWHOとアメリカはコロナ感染対策で利害対立でもあるかのようではないか。
国連というのは、世界が集うという、その代表ではなかったのか。
これを見ると、まるでWHOは自分らがコロナ感染対策のリーダーでなくてはならないかのような強烈な意思があることがわかる。
これが国連という機関の一部組織と言うなら、あまりにも専横が過ぎるのではないか。
しかしこれを修正する自浄作用や法はもともと国連にはない。
国連とは絶対専制主義を標榜する不埒な組織なのだ。
そもそも今回のコロナ感染の最初から、WHOは中国からの渡航を制限することに待ったをかけたりして、コロナの感染拡大について大きな責任があった。
世界にコロナを広げた責任の一端はWHOにもあるのだ。
しかしそのミスの指摘、WHOの責任を問うトランプの批判は無視し続けたままだ。
WHOはもは中国利権のために動いているといっていいことははっきりしている。
この自称国連の下部組織である機関は腐りきっているのだ。
最近のコロナ前でも、WHOは突然にソーセージに発がん性があるとしたが、抗議を受けてすぐに撤回したりしている。
どうにもこの組織はおかしくはないか?
何らかの意図があってやっているとしかできないフシがあるのだ。
そう考えてみればわかることがある。
振り返って、そのずっと前から始まっていた話がある。
「タバコが健康を害する」という説が流されたのはWHOからだったが、いったいその意図は何だったのか。その真意が分かるというものだ。
もはや、今のコロナと同じように、集団ヒステリーとなった「タバコの害」だが、実はこれもWHO発のデマだったといえる。
そのデマに悪乗りし、まるで人が愉しんでいることを妨害することに生きがいを見出すかのように衆愚が沸いているというのが今の現状だ。
このままの先は容易に想像がつく。
タバコの次は酒だ、そしてディスコ、やがて「音楽」そのものさえも狙ってくるのではないか(笑)。
WHOは世界中の趣味嗜好をコントロールしようとしているのだ。
世界の愚民には、それほど不満が高まっているということ。
経済や政治、環境への不満もあって、こうした鬱屈から批判できる犠牲を常に求めてきた。いわばスケープゴートと言うヤツだ。
それがこのタバコの害というデマだ。
そしてこの成功に気を良くしたことからのWHOの濫用、あまりの専横だ。
今や、タバコの悪説は、ほとんどの医療関係者が否定できないぐらいの圧力がある。
まさに今の現在の、「人間の命が経済活動より優先する」という妄言を誰も否定できないのと同じ、今と同じいわばプロパガンダだ。
経済活動をしないのなら餓えて死ぬしかない。
これは自明のことだ。
さて、タバコの件の結論を言おう。
WHOはタバコをガンの原因としてきた。
その証拠はなく実体はない。
ただ疑いが大きいというだけでしかない。
しかしてこの動機は何だったのか。
簡単に言えば、WHOは「総会屋」ということをやってきたということなのだ。
大きくなったタバコ会社は莫大な宣伝費と広告費をかけていた。
膨大なカネもあった。そしてそれを回していた。
WHOにはそれが無駄なカネと思えた。
だからWHOはタバコの健康被害があるとデッチアゲ、そこにクドクドとケチをつけ、肺がん撲滅基金だの、医療基金だのにカネを拠出させた。
それが成功した。
国連のひとつの機関だからと、タバコ会社はしぶしぶ従った。
そして、「多少は健康を害するかも知れませんが、当社はその反面で色んな社会貢献をしますので」なんてことを引き出すのにWHOは成功した。
まさに「総会屋」が、会社に文句をつけてカネを引き出した瞬間であった。
そうしてWHOの宣言をバックにして、医療関係者もこの「タバコは健康を害する」ということに群がった。もはやタバコの専売で既得権益を得ていたタバコ会社はそこにあぐらをかいているわけにはゆかない。
そうして、基金だの財団だの、莫大なの資金がタバコ会社から流れた。
つまり「総会屋も同じ」とは、タバコ会社を脅迫し、カネを出させたのがWHOだということだ。
そのあがりが少なければ、時々、思い出したかのようにそのタバコの被害を流布して脅迫する。
それが今も習慣のようになったというわけ。
しかし果たして、この世から「健康被害を及ぼす会社」としてタバコ会社が解散したことがあるだろうか。
あるわけがない。
古来から人間が嗜んできたわずかの楽しみに過ぎない。
これを狙い打ちにし、脅迫し、その脅しのレベルを上下して国連系の財団、法人にカネを拠出させていたのが「タバコ被害」と言うもの。その首謀者がWHOだ。
いまさら、このコロナ対策でバレたWHOのおかしさを誰も否定は出来まい。
ならばかつてWHOがやってきたことも考えればわかるだろう。
彼らはこのコロナさえ利権化しようとしているのだ。
これまでのタバコに関する話もまた嘘だったと分かるべきなのだ。
利権あるところには必ず腐敗が起きる。
WHOとて利権であり、国連もまた利権だ。
連中は国連職員といいながら、別にボランティアで無給でやっているわけではないのだ。
だからそうしてこのような唾棄すべき思惑が出来、そして広がる。
「宗教は毒だ。」
まさにこの言葉は、国連信仰によってどれだけの害毒が生じるかを暗示している。
しかしこれを汚職ではないとWHOの連中は言うだろう。
コロナ対策のリーダーシップを争うことを汚職とは認めないだろう。
だが国連の精神を腐らせるほどの思惑で動いている利権とカネ目当てがあるのだから、もはや死に値する汚職と言える。
残念ながら、国連を裁く裁判所はない。
世界は、いい加減に気づくべきだ。