フレンチを唾棄せよ
なんとも気持ちの悪いニュースだ。
あまりにもムカつくから、このところ記事の更新を躊躇ってしまったほどだ。
フランスで教師が授業中に生徒に対し、モハメットを愚弄した「風刺画」を見せて、「これが表現の自由だ」とやった。
本末転倒なそんな主張を教師が生徒に教えたことは絶望的なほどの「洗脳」と、モスリムに対する奴隷化の「挑戦」と映ったのだろう。
反発したムスリムの一人がこの教師の首を刎ねたという事件。
それが「国葬」にまで持ち上げられ表現の自由だとされ、「殉教者」よろしく英雄視されている。虫唾が走る話だ。
そして挙句にマクロン大統領は国葬で「フランスは風刺画をやめない」とやった。
仰天するほどの珍奇な主張であり、自由主義先進国の端くれ、その大統領がやることかと呆れるばかりだ。
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マスコミ出身の「教授」を名乗る連中
マスコミに時々、偏向報道にハクをつけるための目的や世論誘導のため、「大学教授」と言うものが登場します。
たいてい聞いたことのないFランクどころかHランクというような最低の大学。
あんな大学を受けるくらいなら普通に就職したほうがいいでしょう。
親は四年間の遊びをさせてやるつもりなんでしょうが、関わるだけで人間が汚れます。
どうしようもない人間になることを保障いたします（笑）。
今の少子高齢化の時代、少し勉強すれば六大学どころか国立でも通ります。
そして国立は授業料が安い。それだけ。
受験勉強さえできず、競争から逃げてきたような子供を世間が評価するわけがありません。
悪いことは言いません。
格の低い大学の受験など絶対に辞めるべきです。
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日本学術会議への税金投入は不当！
いったい、どこの世界に学問の自由がカネであると、平然と公言するようなアカデミズムがあるだろうか。
常軌を逸した狂った主張である。
政府がアカデミズムに投入する金は全てが不当だ。それでどんな独立性が保てるというのか。
政府から独立しているとのたまっているのに、なぜそんなに税金にこだわるのか。
即刻、税金投入を辞退せよ。
ただでさえ大学には補助金が出ているのだ。
英国、アメリカ、アカデミーは先進国にも多くあるが、税金では運営されていない。
税金が投入されていながら人事でゴネる学者の集まりなどどこにもない。
これまで間抜けな国民が、見過ごしにさせられてきた不当な税金へタカる構造はすぐにでも崩壊させる必要がある。
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利権の闇がまた明らかに、菅総理が始動
すでに報道されていることだが、菅総理が早速実績を上げ始めた。
「日本学術会」なる闇の組織の実態があぶりだされたからだ。
菅総理は今回、六人の不逞な推薦を承認しなかった。
この記事で破廉恥にもインタビューに答えているようにに、およそ学者とは言いがたい実績のない者を蹴ったのだろうが、これに対し、学問の自由だなどと妙な理屈でイチャモンをつけているのがいる。
そのため、まるで自爆ブーメランとなりつつあるのだ。
議論も何もない。
落とされたことが悔しくてイチャモンつけるのは勝手だが、順序から言うとどういう理由とどういう基準で推薦したかだ。 先ずはそちらを明確にするべきだろう。
いったい日本学術会はどういう基準を満たしたから推薦したのか。
これについてマスコミも全く報道していない。
この団体の運営は税金でまかなわれているのだが、この記事にはまるで理屈のある説明がされていない。研究したいなら自分のカネでやればいいのだ。
これではまるで一部学者どもの利権でしかない。国民はこんなふざけたことを長年やられていたのだ。
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ニュースを読み解く、最貧国債務での中国への圧力とは
麻生財務相の今回のG7での要求について、どれだけのマスコミが理解できるだろうか。これについて報道をするだろうか。
今のマスコミは報道する気があったとしても理解できるかどうかすら信用できない。
少なくとも、麻生財務相の要求が「中国が渋ちん」で、自称途上国の仮面に隠れて、先進国としての債務返済問題の解決、債務猶予については及び腰であることではない。
つまり中国は自分のカネのことしか考えていないとか、そんな話ではない。
もし、そういう認識を前提とした上で麻生の圧力だと理解しているとしたら、それはまるで誤っており見通しを間違うことになる。
結局、「それなら中国もカネを出せばいいじゃないか」、それで終わることになるからだ。問題の本質は違うところにある。
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中国の民族虐殺に加担する者たち
中国のジェノサイドは進行中であり、強制労働どころの話ではないことはすでに判明しているが、それにしてもこのまがまがしさはどうしたことだ。
この背筋が凍るような中国当局の開き直り、このどうしようもない国家のフリをした虐殺集団はなぜ放置され続けるのか。
これのどこに「世界平和」があるというのだ。ヒバクシャども、ユダヤ人ども、戦争反対と叫ぶ教条主義者たちよ、何とか言うべきではないか。
実際に多くの虐殺、殺戮が行われていることは確実だ。
数十万を越える連絡のつかなくなつた行方不明者がいる。
新設され続ける火葬場はGoogle衛星でも確認されている。
異常な共産党独裁政権のこのやり方に、世界の先進国は呑気にも「いつかは反省し改善されるだろう」などとやってきたのだ。
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中国の途上国偽装にメス、麻生氏迅速
中国の歴史教科書に文革批判が復活
彼らはミャンマーにもいるし、アジアの内陸部で隠然とした影響力を保っている。まるで「イルミナティ」や「ネオコン」のような勢力と考えればいい。
そして習近平は毛氏を崇拝し、その政治方法も酷似していると言われている。
それからすればこの事実は衝撃的だ。
この記事は「批判に配慮か」などとしているが、あまりにも能天気な観測と言う他はない。
専制君主、皇帝となった習近平が、世間の批判に配慮するなどとうてい考えられないからだ。
そうすると、考えられるのは、習近平への批判勢力が今また力を増しているということがひとつに考えられる。
もちろん、いくら習近平でも教科書に文句をつけるような恥さらしなことはできないはずだ。指を咥えてみているしかない。
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呆れた国連人権専門家、利権なのがモロバレ
歴代最も能力を発揮した宰相、安倍首相
安倍首相が辞任することがご本人の口から発表され、その事実については、もはや語るものはない。
株価の急落はそれだけの失望を示しているが「ないものねだり」というものだ。
本来、鍛えられるべきは日本の国民ということだ。コロナ対策に関して散見されてきた政治頼りの他力本願は甘えでしかないのだ。
それを問うこと、それが安倍首相の置き土産ということになる。
心からお疲れ様でしたと、感謝と共に申し上げるしかない。
重責から離れ、のんびりと人生を取り戻していただきたい。
また無責任なマスコミは騒ぎ立て、混乱を煽ることだろう。
野党はまた隙あらばパフォーマンスをし、売国利権など狙っているものはあるだろう。
国民は安倍首相がいなくなり、それで「日本を取り戻す」つもりがあるのか、いよいよ国民が試されるのだ。
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